引き続き出題基準の追加箇所を見ていきたいと思います。
今回は、「小児看護学編」です。
小児看護学の出題基準では、以下の項目が追加になっています。
１．小児慢性特定疾病医療費助成制度
２．問題行動の防止：メディア利用の影響
３．先天性疾患や慢性的な経過をとる疾患をもつ子どもと家族への看護：成人診療科へのスムーズな転科を見据えた移行支援＜トランジション＞
４．医療的ケアを必要とする子どもと家族への看護：学校・保育所での支援
助成制度というと法律という感じで難しいイメージがありますね。
まずは小児のどのような慢性の特定疾患が対象になるのか、疾患名を把握していきましょう。
問題行動の防止でメディア利用の影響という項目が追加されました。
ここでいうメディアは、いわゆるSNSではないかと思います。
昨今のいじめ問題には必ずSNSの功罪について話題になります。
この辺りについても普段から問題意識を持っておく必要がありそうです。
小児期医療から成人期医療への移行期医療ですが、実際の現場ではしばしば問題になることがあります。
ちなみに日本小児科学会では、「移行期において、いかなる医療を受けるかの決定権は患者にあり、患者及びその家族の望まない成人診療科への転科を勧めるために使われてはならない。」というガイドラインが設定されています。
この原則を踏まえつつ移行支援を考えていく必要があります。
また最近は医療ケアが必要な児童について徐々にではありますが、認知度が上がっています。
障害のある方を社会全体で受け入れていく方向にありますので、医療ケアを必要とする児童についても、支援学校ではなく一般の学校で受け入れていく流れになっていくものと思われます。
